ETFとETNの6つの違いについて解説。ETNの5つのメリット・デメリット。今後ETF・ETN市場は拡大する?

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ETFの魅力とは?

ETFは、投資信託が証券取引所に上場している金融商品です。日経平均やTOPIXなど株価指数に連動させる投資信託で、気軽の分散投資ができるのが魅力です。

<ETFと他の金融商品との違い>

ETF 株式 投資信託
上場・非上場 上場 上場 非上場
取引価格 リアルタイムの市場価格 リアルタイムの市場価格 1日1回算出 「ブラインド方式」
最低取引単位 1口、10口 1~2万円 100株 10〜30万円 100円
引渡日 約定から3営業日 約定から3営業日 約定から4〜7営業日
取引方法 指値可能
信用取引可能
指値可能
信用取引可能
指値不可
信用取引不可
手数料 売買手数料
信託報酬
売買手数料 買付手数料
信託報酬
信託財産留保額

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株価指数に連動させた金融商品にはETFと異なり上場していない投資信託もあります。

そもそも、投資信託とは、小口で集めた資金を大きなまとまりにして、運用のプロが銘柄を分散して投資する商品です。運用はプロが行なってくれるため、初心者の方や忙しい方でも資産運用することがメリットです。

しかし、投資信託は、基準価額を1日1回公表するのですが、「ブラインド方式」といって買付時や売却時には分からず、当日の注文締時間である15時以降に公表されます。そのため、買付時売却時にはだいたいの概算金額で注文しなければないりません(金額指定なら口数が概算金額)。特に、売却時には利益を見込んで売却しますが、価格が分からないと見込み額より減る恐れがあります。

しかし、ETFでの取引なら、リアルタイムで価格が分かるため、利益が出る指値も可能で、売却金額を確認した上で売却することができます。大きな利益が出れば売却したいと考えている方に、ETFは最適です。

ETFとETNの5つの違いについて解説

ETFと同じように、指数に連動して上場している証券でリアルタイムの取引できる商品に「ETN」というものがあります。ETFとよく似ているのですが、どんな違いがあるのかみていきましょう。

ETNとは

「Exchange Traded Note」の略で、上場投資証券または指標連動証券といいます。ETFと同様、価格が株価指数や商品価格などに連動します。一方、ETFと異なり発行体の金融機関はその信用力をもとに発行している証券のため、裏付け資産を必要としません。

ETFでは、保有している株式などの現物資産とETFの基準価額との間に価格のズレが生じる「トラッキングエラー」が発生しますが、ETNは発行体の金融機関がETNの償還価額と連動するよう裏付け保証するため、トラッキングエラーが発生しません。
※トラッキングエラー…ファンドのリターンとベンチマークのリターンの差

さらに、ETNは実物資産の保有を必要としないため、ETFでは難しい外国人への投資規制があって保有することのできない新興国株式、希少資源、劣化してしまう可能性のある農産物などの指標に連動させることが可能となります。

<ETFとETNの5つの違い>

ETF ETN
発行機関 投資信託委託会社 信用力のある金融機関
取引方法 証券取引所でリアルタイムに売買可能 証券取引所でリアルタイムに売買可能
トラッキングエラー 発生しない 発生しない
価値の保証 対象株式などの現物資産 発行体の信用力
償還期間 満期償還なし 満期償還あり
分配金 あるものもある なし

しかしながら、ETNは実物資産を保有しないことから、ETNの発行体が倒産や財務状況が悪化した際に、ETNの価値が無価値もしくは大きな下落をする可能性もあります。ETNに投資する際には、発行体がどんな金融機関かにも目を配る必要があるでしょう。

ETNの5つのメリット・デメリット

■メリット

1 トラッキングエラーが発生しない

ETFは、実際に指数の対象となる現物資産を保有していますが、指数自体は計算上の価格のため、その価格と現物資産の価格の間に差が生まれてしまうことがあります。対象となる現物資産を指数通りの構成にしようとしても、国内株式には100株単位での取引であるため端数で保有することができないなどどうしても全く同じ構成にはできないのが実情です。そういった中で、ETFの基準価額と対象指数で差が生まれます、これを「トラッキングエラーといいます。

一方、ETNは現物資産を保有していないため、価格差は生まれず、「トラッキングエラー」が発生しません。ETNを購入すれば指数通りの運用を見込めます。

1 ETFでは投資できない投資対象にも投資可能

ETNでは、現物資産を裏付けする必要がないため、現物資産として保有できないような、統制制限のある新興国の株式指数や劣化の懸念のある農産物などの指数にも連動させることができます。

<ETN銘柄例>

ETNは全銘柄で24銘柄となっており、ETFの219銘柄と比較しても種類が少ないです。

NEXT NOTES 香港ハンセン・ダブル・ブル ETN

ハンセン指数・レバレッジインデックスを対象指標とし、香港ハンセン指数の値動きの概ね2倍の値動きをします。

NEXT NOTES 日経平均VI先物指数 ETN

日経平均ボラティリティー・インデックス先物指数を対象指標とし、日経平均の価格変動性に連動します。大きく値上がりまたは値下がりすれば利益となり、値動きが小さいと損をします。

1 リアルタイムで取引でき、信用取引も可能

ETF、株式と同様に、証券取引所に上場しているため、リアルタイムで取引でき、指値注文もできます。また、手持ち資金の約3倍まで買える信用取引の買建(かいだて)、値下がり時に利益が得られる信用取引の売建(うりだて、空売り)ができるのもメリットです。

上場していない投資信託には、上記のようなメリットがありません。

■デメリット

1 発行体の信用リスク

ETNは、発行体の信用力のみを背景として発行され、裏付けとなる現物資産がありません。そのため、発行体が倒産すると、無価値または大幅に下落する可能性があります。その代わり、ETNが東証に上場するには、財務状況や信用格付けなどについて厳格な条件があります。

例えば、発行体は純資産5,000億円以上であること、自己資本比率8%(証券会社なら自己資本規制比率200%超、保険会社ならソルベンシー・マージン比率400%超であること)の条件が求められ、東証の上場制度の中で相当厳格な条件となっています。

1 償還リスク

ETNはもともと債券であるため、通常上場日から10~30年程度で満期を迎えます。満期になると、上場廃止、償還となり保有者は償還金を受け取ることになります。もちろん、通常の債券のように元本が返ってくるわけではありません。なお、償還日が延長、繰り上げされることもあります。

ETF・ETNの今後の展望

ETF・ETNはコストが低く株に比べて少額で分散投資できることから、国内ETF・ETNの純資産残高は、2012年以降右肩上がりに伸び、2016年には20兆円を超えました。今後も、銘柄の種類が多様化し、売買が増えることによりさらなる伸びが期待できそうです。

ただ、外に目を向けると米国ETF市場はさらに大きな市場となっています。米国の純資産残高は2016年に279兆円(1ドル=110円換算)超となっており、日本の約14倍の規模で、欧州の62兆円(1ドル=110円換算)と比べても世界最大規模の市場となっています。

ETF・ETN市場の中で、米国が72.6%を占め、米国が中心となっているのです。

したがって、ETF・ETN投資するなら、米国ETFが外せません。

<日本とアメリカのETF・ETN>

日本 アメリカ
ETF・ETN
銘柄数
243本 約2,346本
信用取引 ×
売買単位 1口、10口単位等 1口単位
信託報酬 安い 非常に安い
為替リスク 海外資産対象でなければない 米ドルの為替リスク

米国ETFは、日本円から投資すると、米ドル建であるため、為替リスクと為替手数料がかかりますが、市場規模が大きいため世界中の地域、資産に投資できる種類の豊富さ、長期運用にはコストの低さが必須条件であることから規模が大きいのでコストが非常に低いラインアップが揃っています。

長期資産運用を自動で行うロボアドの「ウェルスナビ」「THEO+docomo」も米国ETFを使って、世界中の資産に分散投資をしています。これは、米国ETFはコストが低く、市場規模が大きく、種類が多いためだと考えられます。

ETF・ETN取引にオススメな証券会社

ETF・ETNに投資するなら、証券会社で(一般)NISAで投資するのがおすすめです。

ETF・ETNを投資できるのは(一般)NISAで、 NISA口座で投資すると、分配金と売却益が非課税になります。

NISA
対象者 日本に住む20歳以上の方
非課税投資枠 年間120万円
非課税期間 最長5年間
対象金融商品 株式や投資信託、ETF等
払出制限 なし
投資可能期間 2023年まで

なお、投資可能期限が2023年までとなっていますが、政府・与党は現行の(一般)NISAに変更を加えて、「新NISA制度」をつくる予定となっています。新NISAは、投資可能期間を2028年までとし、現行が120万円の投資枠だったのに対し、リスクの低い投資信託に限定した積立をした人(年20万円まで)だけが現行の株式や限定されていない投資信託などに年102万円まで投資できる制度になるようです。つみたてNISAと現行(一般)NISAのハイブリッドのような制度になる予定です。そして、期限が切れた資産を翌年の投資枠を使用して非課税期限を延長するロールオーバーについてはまだ確定していませんが、2024年以降も制度が続く予定です。

<NISA証券会社6社比較>

証券会社名 NISA
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売買ともに無料 買付手数料のみ無料 TポイントでETF・ETN購入不可
売買ともに無料 買付手数料のみ全額キャッシュバック
対象のゼロETF(27銘柄)のみ売買ともにキャッシュバック
マネックスポイントでETF・ETN購入不可

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