投資信託は、たくさんの投資家から集めた資金を１つの大きな資金にして、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用し、その運用成果を投資家それぞれの投資金額に応じて分配します。

一方、国内株式で運用する投資信託の中では、株式に株主優待の権利が付いている株式が組み入れられていることも少なくないですが、投資信託の場合は受け取ることができません。

投資信託に組み入れられている株主優待は、「個別に換金できる市場が存在するなど容易に換金できるもの」や「基準価額に影響するなど受益者の利益のため必要と判断されるもの」についてはできるだけ換金して基準価額に反映しています。

したがって、個別銘柄保有している方は株主優待を受け取れますが、投資信託保有の方は受け取れないからといって一概に不公平になっているわけではなく、できるだけ換金して基準価額に反映しているようです。

投信信託は、買付時に購入手数料、保有期間中に信託報酬がかかります。買付手数料が無料である「ノーロード」投信は、買付時に手数料が引かれないことでその分利益が出やすくなります。また、信託報酬も日々引かれるので年率が低い方が、投資成績が良くなる可能性が高くなります。

●投資信託の費用

・購入手数料

・運用管理費用

・信託財産留保額
0%であることが多いですが、まれに1%など手数料がかかることがあるため、売却時には投信概要や目論見書の信託財産留保額を確認しましょう。

投信信託の価格は「基準価額」といい1口10,000円というように毎日公表され価格が変わります。
基準価格は8,000円や3,000円、12,000円など価格は様々ですが、最初の新規募集時は通常を10,000円からスタートしています。

価格が3,000円のものに、10,000円を下回って割安であると判断して投資するのも良いですし、順調に12,000円と上がっていっている投信に投資するというように、基準価額の価格帯で決める方法もあります。

ただし、毎月分配型のように分配金を多く出す投信は基準価額が低いことが多いため、分配金を再投資した分配金再投資基準価額を参考にすると良いでしょう。 毎月分配型投信の基準価額が低い理由は、高い分配金を出すことにより基準価額がその分下がるためです。

●毎月15日に分配金が出る投信の場合（日々の基準価額の変動は加味していません）

上記のように、基準価額から分配金は引かれます。高い分配金の出るものや毎月のように頻度が高い投信は、基準価額つまり元本が下がっていく可能性が高いため投資する際には注意しましょう。

毎月もしくは毎日など一定の同じ日に同じ金額を自動で購入していくこと です。「忙しい方」「購入のタイミングが分からない方」におすすめです。
投信積立ができる金額は100円からできる証券会社や500円からできる証券会社など、各証券会社によって異なります。

投資信託の利益には「分配金」と「売却益」があります。

売却益は購入時に購入手数料を引いた金額が売却時に高くなっていれば得られる利益で、分配金は投資信託の分配方針によって決まり、分配金を毎月又は年2回出す投信や分配金を出さない投信もあります。

「分配金」と「売却益」ともに、利益に対して20.315%の税金(所得税・住民税・復興特別所得税)がかかります。

証券口座で特定口座源泉徴収ありであれば、確定申告不要で損益通算をしてくれます。

・他社の証券口座との損益通算したい場合
他社の証券口座との損益通算をしたい場合は、自動で税金が還付されないため確定申告が必要です。

・3年間繰越控除をしたい場合

損失を3年間繰越控除することができますが、その場合確定申告が必要です。

ETFは、上場投資信託といい、投資信託が証券取引所に上場しており、株式と同じように取引できます。
手数料は株式と同様の手数料体系のため、ネット証券での取引であれば、通常の投資信託の購入手数料に比べて比較的安いことが多いです。
また、投資信託だと受渡日(換金できる日にち)が注文日を入れて5営業日程度かかりますが、ETFだと4営業日で換金できます。
そして、投資信託は翌営業日に公表される基準価額で売却されるため、売却金額がわからないまま概算で売却しなければなりませんが、ETFは取引時間中であればその時の価格で売却することはできます。

投資信託は自動積立ができたり、毎月分配型投信があったりとETFと比較して様々な種類の投信が豊富にあるのが魅力です。

また、ETFは金額指定では購入できず口数で購入します。一方、投資信託は金額指定で購入できるので自分に適した金額での運用が可能です。

利息には「単利」と「複利」の2つがあり、以下のような違いがあります。

単利=預けた元本に利息がつきます

複利=元本＋利息に利息がつきます

この複利効果は長期運用することで大きな効果があり、物理学者のアインシュタインは「複利効果は人類最大の発明の1つ」とさえ言っています。

投資信託の積立投資なら複利効果を大きく利用することができます。投資信託なら利益や分配金を、設定次第では何をしなくても再投資に回すことができます。一方、ETFの場合は自動で再投資してくれる仕組みはないので、自分で再投資しなくてはいけません。

＾

楽天証券の特徴

�@ NISA積立対応本数が最多トップクラス！
�A 楽天ポイントで投資可能！ポイントも貯まる！
�B 楽天カードクレジット決済可能(ポイント付与)
�C ノーロード(手数料無料)投信本数が業界トップ
�D 楽天会員なら口座開設手続きが簡単(約5分)
�E 楽天銀行との連携「マネーブリッジ」で、普通預金金利5倍
�F 毎月積立、毎週積立、毎日積立から選択可能

銘柄数や最低投資額が低い、SBI証券と楽天証券は商品数が豊富で、投信運用に最適な証券会社です。 その中でも、特に楽天証券には、お得なポイント投資や投信積立でポイントバックなど、投信運用でお得になり制度がたくさんあり、おすすめです。

楽天証券は、楽天市場で貯めた楽天ポイント(期間固定ポイントは除く)で、1ポイント→1円として投資信託購入代金に充当することができます。また、毎月投信積立をしてその代金に自動的に保有しているポイントを充当することができます。投資が初めての方で、最初にお金を預けることに不安を感じられる方には、まずポイントで投資を始めるのがおすすめです。

楽天証券では、投信残高に応じたポイント付与や投信積立の買付手数料全額ポイントバックなどポイントがたくさん貯まる仕組みがたくさんあります。

楽天証券のポイントは、「楽天証券ポイントコース」と「楽天ポイントコース」のどちらかを選択して貯めていきます。どちらとも楽天証券でのポイント投資に利用可能ですが、楽天証券ポイントは楽天市場で利用することはできず、楽天証券以外の使途はJALマイルへの交換が可能となっています。

一方、楽天ポイントで貯めた場合は、楽天市場や楽天ポイントが利用できる街の実店舗でも利用できます。

1. 投信積立を楽天クレジットカード決済にする
投信積立では、投信購入代金を年会費永年無料で加入できる楽天カードのクレジットカード決済にすることが可能です。その場合、100円→1ポイントのポイントが貯まるため投信購入代金の1%がポイントとして還元されます。
楽天カードは年会費が永年無料で作れるので、投信積立をするなら是非つくりましょう。
さらに、楽天カードを楽天銀行引き落としにすると、楽天市場でのポイント倍率が+1倍になります。

2. 投信積立の買付手数料は全額ポイントバック
投信積立時にかかる購入手数料が全額ポイントバックされます。

3. 500円以上のポイント投資と「楽天ポイントコース」設定で楽天市場でのポイント+1倍
楽天証券でのポイント受取を楽天ポイントコースに設定し、ポイント投資で1ポイント以上利用し、500円以上で投信を購入すると、楽天市場でのポイント倍率が+1倍になります。

4. 楽天銀行のハッピープログラムで投信残高10万円ごとに4ポイント貯まる

ネット銀行の楽天銀行を口座開設して、楽天銀行で【マネーブリッジ】に申込すると楽天銀行と楽天証券が連携され、楽天銀行にある資金を楽天証券で利用できるようになります。さらに、楽天銀行でハッピープログラムにエントリーすると、楽天証券の取引ごとにポイントが受け取れます。また、投信残高10万円ごとに4ポイント毎月貯まります。
さらに、楽天証券での取引件数ごとに楽天銀行のATM手数料最大7回/月が無料になります。

楽天証券の投資信託は100円から購入でき、ポイントも1ポイント→1円から購入代金に充当することができるので、初心者の方でも少額から気軽に始めることができます。

楽天証券では、投資が初めての方向けの分かりやすい投資情報が豊富になっています。

例えば、楽天証券の「トウシル」は、投資が身近に感じられる家計防衛テクニックから最新マーケット情報まで隙間時間にサクッと読める情報が満載のため、忙しい方でも簡単に情報収集することができます。

さらに、オンラインセミナーや勉強も豊富なので、24時間土日祝にいつでも投資の勉強をすることが可能となっています。手続で分からないことがあれば気軽に電話やメールで聞いて解決しましょう。

投信スーパーサーチを使えば、分配金や資産タイプなど19種類以上の条件から検索して絞り込むことができるので、投資方針の合った希望の投信に簡単に出会えます。

楽天証券の投信は100円から、楽天ポイントからでも始められるので、投資が初めての方でも気軽に始められます。 証券口座は無料で開設でき、インターネットで手続が完了するので、是非試してみてください。