「バブル」とは、土地や株式など定価が定まっていない資産価値が、投機により過熱し実態とかけ離れて高騰してしまい、その後急激に投機熱が下がり資産価値が急落することをいいます。バブルの語源は、”Bubble”つまり「泡」からきており、泡が膨れ上がり突然弾ける様子から名付けられました。

日本で起こったバブルとしては、1986~1991年の好景気の部分を指します。
このとき、日経平均株価が史上最高値1989年12月3万8,915円87銭に達しました。
現在（2019年10月4日）に至っても、この高値は破られていません。

＜日本のバブル経済＞

バブル崩壊後、日本はゼロ金利政策を行いましたが、不良債権問題、新興国企業台頭による日本企業の競争力低下、リーマン・ショックによる株式市場停滞により、 「失われた20年」に突入しました。

株価が1株利益の何倍まで買われているかを指すので、投資した資金が何年で回収できるかという見方ができます。

PERは業種によってことなるため、同じ業種間で割安かどうかみたり、同じ企業で過去と比較して割安かどうか判断することもできます。

1990年の日本バブル時の日経平均のPERは約80倍でしたが、現在（2019年10月）は約12倍となっています。

ただし、このPERは株価が下がれば割安になりますし、利益が大きく下がったり赤字になってしまうと一気に割高になってしまいます。したがって、PERだけを見て割安と判断すると危険です。

そこで、もう一つの代表的な指標PBRについてもご紹介します。

現在日経平均のPBR1.07倍ですが、バブル時（1989年）は5倍でITバブル時は2.5倍でした。

ただし、1倍を割れると割安といえますが、株価が下がったり資産が増えて1倍を割れているのではなく、倒産しそうな会社や財務内容が悪い会社も含まれるため大きく1倍を割り込んでいる株式を買うときには、財務内容も確認しましょう。

中国は、かつて人件費が安かったため、「世界の工場」として国有企業を中心とした、投資主導・労働集約型産業で高度経済成長を遂げました。現在の中国は、情報関連の技術革新や、高度化する消費を背景に、人口13億人の消費主導で伸びています。

実際に、第一次産業・大二次産業の割合が減少し、中国株式の業種別比率は、は2019年5月時点でコミュニケーションサービス、一般消費財・サービス、情報セクターの割合が5割を占めています。

さらに、2013年に提唱された「一帯一路」構想は、アジア・アフリカ・欧州にかけて広大な地域に渡る沿線各国を繋ぎ、中国と経済交流を行う政策です。この構想により、沿線陸路のインフラ需要促進、関係諸国向けの輸出が拡大しています。

2000年代に入り、中国の景気失速懸念や政策変更、シャドーバンキング問題などから、人民元や中国株が急落し、世界各国の株式相場にも影響を与えました。

＜チャイナショック＞

2019年10月1日、中国は建国70年を迎えました。習近平（シー・ジンピン）指導部は、米中貿易戦争、香港デモに直面し、出口が見えない状態となっています。

一方、2019年6月時点の中国株式市場は、実績PER13.7倍・PBR1.6倍となっており、米国PER20.1倍・PBR3.5倍と比較すると割安でバブルではないといえます。
また、中国は新興国の中でもインドに次ぎ、2019年以降も5％以上の高い経済成長が続く予想となっています。

中国実質GDP成長率（前年比）2019年以降はIMFの予想

（参考）IMF（国際通貨基金） 2019年8月9日 COUNTRY REPORTS
https://www.imf.org/~/media/Files/Publications/CR/2019/1CHNEA2019003.ashx

中国は、経済成長は続き魅力的な市場であるものの、日中貿易摩擦による輸出悪化懸念に加え不透明な不良債権問題があります。

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