日本で米国株を買いたいならDMM株で決まり! 米国株って日本株と何が違うの?  

DMM株(米国株)
 DMM株(米国株)
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米国株銘柄数

907
銘柄

取引手数料

無料

最低手数料

なし

手数料上限

なし

米国株とは?

米国株とはアメリカのニューヨーク証券所(NYSE)やナスダック(NASDAQ)に上場している株式のことで、日本の東京証券取引所と異なり企業規模による市場指定(一部・二部、東証マザーズなど)がなく、ストップ安やストップ高などの値幅制限がないのが特徴です。

ニューヨーク証券取引所には昔からの産業である製造業など、ナスダックにはIT系などの新興産業が上場していることが多いですが、明確な線引きがあるわけではありません。米国株式は、日本株の銘柄コードにあたるものは、アルファベットの文字でティッカーシンボルとして表されます。

ニューヨーク証券取引所には世界的に有名な企業が上場しておりキャタピラー(ティッカーシンボル:CAT)やファイザー(PFE)などが上場、ナスダックにはアマゾンドットコム(AMZN)やグーグル擁するアルファベット(GOOGL)などが上場しています。

米国株のメリット・デメリット

4つのメリット

1世界で時価総額上位の大企業に投資できる!

■世界の時価総額ランキングTOP10
(2019年2月21日時点、1ドル=110.681で計算し、10億円以下切捨)

  会社名(米国株の場合、ティカーコード) 時価総額 国・市場
1位 アマゾン・ドット・コム(AMZN) 93.01兆円 アメリカ・ナスダック
2位 マイクロソフト(MSFT) 88.67兆円 アメリカ・ナスダック
3位 アップル(AAPL) 86.86兆円 アメリカ・ナスダック
4位 アルファベット(GOOGL) 86.29兆円 アメリカ・ナスダック
5位 バークシャー・ハサウェイ(BRK.B) 56.27兆円 アメリカ・ニューヨーク
6位 フェイスブック(FB) 52.65兆円 アメリカ・ナスダック
7位 アリババ・グループ・ホールディングス
(BABA)
48.04兆円 中国・ニューヨークにADRにて上場
8位 テンセント・ホールディングス 46.26兆円 中国・香港
9位 ジョンソン&ジョンソン(JNJ) 39.42兆円 アメリカ・ニューヨーク
10位 JPモルガン・チェース(JPM) 38.09兆円 アメリカ・ニューヨーク
42位 トヨタ自動車(7203) 22.02兆円 日本・東京

日本で1位の時価総額を誇るトヨタ自動車ですが、世界で見ると42位の時価総額となっており、世界に目を向けるとグローバルに活躍する優良企業が沢山あります。また、時価総額ランキングを見ると、TOP10のほとんどがアメリカ企業となっており、米国株投資を始めると世界でも有数の優良企業に投資できるのが魅力です。

新興国の個別銘柄取引ができる!
※楽天証券より
米国市場にはADR(米国預託証券)が上場しているのも特徴です。
米国以外で発行している株式を裏付けとして発行される証券で、株式のように売買することができます。
ADRは、国内規制によりインドや中国など市場で直接取引できない株でも、米国株式と同様に売買することができます。
時価総額ランキングでも中国企業の躍進は見逃せません、便利なADR取引で新興国の大企業を買えるのも大きなメリットです。

1高値を更新し続ける成長している市場

※マネックス証券より

日本市場の代表的な指数である日経平均株価は、バブル期の1989年12月に付けた過去最高値38,915円を更新したことはなく、頭打ちの市場となっています。一方、米国市場を代表する指数ニューヨークダウ平均はITバブル崩壊やリーマンショックで大幅暴落を経験した後も復活して高値を更新し続けており、成長し続けています。

日本株は、頭打ちであるため高値づかみすると戻ってこない可能性が高いですが、米国株は成長銘柄であれば直近高値で購入しても営業利益次第でさらに高値を更新する可能性のある銘柄がたくさんあります。

1為替利益を享受できる

ドル建取引になるため、円高のときにドルを買って円安のときにドルを売れば為替利益を得ることができます。

円からドルを購入した時の為替より円高になった場合は、円に替えると為替差損となるため、ドルとして持っておき円安になるまで米国株運用をしておくか、債券で運用されており換金性の高い(翌営業日の受渡)米ドル建MMFに入れておくのがおすすめです。

1配当金が年4回の四半期ごとに受け取れる
株主優待は基本なく配当金を多くすることで株主に利益を還元しているため配当利回りが高い。

■配当利回りランキング(2019年月末時点)

  銘柄名(ティッカー) 配当利回り
1位 フォード(F) 6.82%
2位 AT&T(T) 6.79%
3位 アルトリア(MO) 6.48%
4位 Pモリス(PM) 5.94%
5位 アブビー(ABBV) 5.33%

米国株の配当金は、日本の証券会社経由で受け取れます。ただし、数少ないですが株主優待を実施している米国株があったとしても、株主優待は米国在住でないと受け取れません。

4つのデメリット

1 為替差損
ドル建での購入のため、ドルに対して円安のときに為替利益を得ることが可能となりますが、米国株の価格変動リスクに加えて円高になったときの為替差損が生じるため、国内株式と比較するとリスクが高くなります。

1手数料が高い

 
DMM株

楽天証券

SBI証券
最低手数料 無料 0円 0円
手数料 無料 約定代金の0.45% 約定代金の0.45%
手数料上限 無料 20米ドル 20米ドル
※全て税抜表示

国内株式は株式取引手数料のみです。一方、米国株式は、円からの場合為替手数料、株式取引手数料、証券会社から米国市場に注意を出す委託手数料もかかるため、国内株式より手数料が高くなります。

1 市場の開いている時間が日本と真逆

米国市場が開いているリアルタイムで取引するのは、日本時間の夜中になってしまうため難しいと言えます。一方、平日の昼間に仕事をしている方は、日本市場が開いている間は全く見れなくても仕事が終わってから23時以降なら米国市場の動きを見ることが可能です。

なお、ニューヨークとの時差は日本が14時間(サマータイム時13時間)進んでおり、例えば、日本時間23時半(22時半)のときニューヨークが9時半となります。ニューヨークの取引時間は9:30~16:30で日本時間23:30~6:00、サマータイムは22:30~5:00となっています。

さらには、日本に住んでいれば米国の会社の情報は入って来にくいので、自ら証券会社で米国株に関する投資情報を手に入れて、こまめにチェックしましょう。

1税金

譲渡益課税 20.315%
配当課税 源泉分離 米国10%+国内20.315%
申告分離 20.315%(外国税控除)
総合課税 所得金額等により税率が変わる

特定口座であれば国内株式と同様に、「源泉徴収あり確定申告不要」を選択できます。配当金は米国と日本で二重課税になってしまいますが、米国株式でも特定口座・源泉徴収なしで購入することができるので、国内株式と同様に確定申告をすることなく取引できます。

【特定口座源泉徴収あり】
株式売却益(譲渡益課税)
【円換算した売却益?円換算した購入金額】×20.315%(所得税・住民税・復興特別税)
購入時と売却時に、もし円決済ではなくドル建購入した場合も、円換算で計算されます。

損をして、他の金融商品と損益通算(損失の3年間の繰越控除)をする場合は確定申告が必要です。

配当金
配当金×20.315%(所得税・住民税・復興所得税)
配当金はすでに米国で米国での税金が源泉徴収されており二重課税となっています。米国で源泉徴収された税金分だけ、日本国内でのかかる税金分支払わなくても良くする「外国税控除」の適用をすることができますが、そのためには確定申告あり総合課税または申告分離課税を選択しなければならず、少し手間がかかるため二重課税にはなりますが特定口座源泉徴収ありが簡単でおすすめです。

【NISA(非課税口座)】 NISAとは、年間120万円までの新規投資に対する売却益と証券口座受取の配当金が最長5年間非課税になる制度で、2023年末まで非課税枠で投資することができます。

DMM株なら、米国株式の907銘柄がNISA(非課税)口座で投資可能となっており、売却益と配当金(米国の源泉徴収はされる)が非課税で投資できます。

日本株との違い

  日本株 米国株
株式コード 銘柄コード数字4桁 ティッカーシンボル
アルファベット1~5文字
値幅制限 銘柄ごとの1日の値幅を制限を設定、ストップ高・ストップ安がある なし
単元株制度 100株単位 1株単位
最低投資金額 株価×100株
10万円~100万円
株価と同じ
1万円程度
決算期 3月、9月が多い 12月が多い
配当金 年1、2回 年4回
株主優待 米・QUOカード・自社製品など様々な銘柄で実施されている 基本はないし、米国在住でないと受け取れない

アメリカ株の特徴

@値幅制限がないので、大きく乱高下する可能性がある。これはつまり、大きく儲ける可能性もあれば、大きく損失する可能性もある
A米国株は株主重視の会社が多く、株主優待はあまりないものの、配当金はたくさんもらえます。米国株は長期的に最高値を更新していますので、長期的な保有がおすすめです。

おすすめの米国株をご紹介

アメリカには30年以上増配を続ける企業が、50社程度あります。その中でも、日本人にも馴染みのあるおすすめの株を2つご紹介します。

1. プロタクター&ギャンブル PROCTER&GAMBLE CO (PG)、市場:ニューヨーク(NYSE)

1837年に設立された、洗剤や化粧品などの日用品を扱う世界最大の一般消費財メーカーです。日本人に馴染みのあるP&G Japanでは、オムツのパンパース、洗濯洗剤のアリエール、柔軟剤のレノア、食器洗剤ジョイ、シャンプーのパンテーンなど、普段目にしないものはないほど生活に浸透しています。

配当は?

株価 99.99ドル(2019年2月19日終値)
1株あたり配当金 2.94ドル(2019年6月期予想)
配当利回り 2.94%

61年連続で増配しており、株主還元が手厚い企業です。

今後の業績予想は?

営業利益はここ4年150億ドル前後で停滞しており、競合他社のユニリーバの業績より悪い状況で厳しい環境に置かれています。今後は、オーガニックの売上が増えてきており成長余地があること、パンパースなどの主要ブランドの値上げを打ち出して原材料費高と為替の影響を吸収して業績改善の見通しです。

新興国などの世界でも既に浸透していることから大きく成長する可能性は低いものの、既に日用品として浸透しているからこそ安定的な収益が見込めて長期で保有しやすい優良銘柄です。

2. コカ・コーラ COCA-COLA CO(KO)、市場ニューヨーク(NYSE)

ノンアルコール飲料の世界最大メーカーです。ノンアルコール飲料といっても、500種類以上の炭酸飲料、ダイエット炭酸飲料、果汁飲料、紅茶、コーヒー、水、スポーツ飲料、エネルギー飲料と多岐にわたっており、世界シェアは炭酸飲料でトップの45.8%、スポーツエネルギー飲料でペプシに次ぐ2位の13.7%、ボトルウォーターで3位の5.5%、缶コーヒーでトップの13.4%のシェアを誇ります。

配当は?

株価 44.83ドル(2019年2月19日終値)
1株あたり配当金 1.54ドル(2018年12月期予想)
配当利回り 3.44%

56年連続増配で3%を超える配当利回りの高い優良企業です。飲料のシェアも固く安定的な地位にいるため、長期保有目的の銘柄に最適な優良株です。

今後の業績は?

成長性の低い炭酸飲料の依存度を下げて、成長性が高く見込める水や紅茶、コーヒーの分野の売上構成を引き上げる方針です。最近のコカ・コーラは売上高2016年12月期418億ドル、2017年12月期354億ドル、2018年12月期318億ドルと売上高の伸びが見られません。
配当金が高いことから、配当利回り魅力で順調に上がっていると思われます。

米国株のIT株、『FANG』とは?

FANGとは、米国株で世界的に有名な株を買いたいという場合に、とりあえず押さえておくべき4銘柄で、巨大ネットハイテク銘柄群をいいます。

世界最大のソーシャルネットワーキングサービスでインスタグラムなども傘下に収める。 個人情報流出で一時下がったものの、マック・ザッカーバーグCEOはプライバシー保護に一層取り組む方針。フェイスブックが握る個人のビッグデータは、ネット広告のターゲットとなる情報を手に入れることができるため、今後プライバシーを保護しながらの活用に期待できるでしょう

ネット通販から動画、電子書籍まで提供しているウェブサービス会社です。売上見通しが市場予想より下回ったことで直近大きく下がりました。一方で、広告収入による伸びが95.3%増と上方修正し、予想を上回っています。米デジタル広告市場で業界第3位になる予測で、2020年には10%弱のシェアになり急成長を遂げています。

TV番組や映画のストリーミングを行うインターネット加入サービス会社。加入者は、全米でテレビやコンピューター、携帯機器にインターネット経由で流れるテレビ番組や映画を無制限で見ることができます。ストリーミング契約者数は増加する見込みで、さらに全プランの値上げをする予定で、直近(2019年1月)株価は急騰。

インターネット検索サイト大手。ユーザーによりクリックや広告収入で売上高の約8割を占めており、You Tube、Google Cloud、NEST、Android、Mapsなどを提供。膨大なビッグデータを掌握し、さらにAIや自動運転に開発でも先行しています。

2015年ごろに、著名投資家で、投資情報を扱うインターネット会社「The Street.com」代表のジム・クレイマーJim Cramerが名付け親で、上記の4社の頭文字をとってFANGつまり、「牙(きば)」という意味になり情報技術やビッグデータなどを活用して今後の成長する可能性が高いとしました。

米国株を買うならDMM株

■米国株を買うのにおすすめな証券会社比較
  米国株取扱銘柄数 1取引あたりの
取引手数料(税抜)
リアルタイムチャート トレーディングツール 詳細

DMM株
907銘柄 0円 ◯(無料)

SBI証券
3,040銘柄 約定金額の0.45% 有料500円(税抜) ×

楽天証券
3,560銘柄 約定金額の0.45% 有料300円(税抜) ×

DMM株の米株取引が最高!

@ 米国株の取引手数料が、数量・金額にかかわらず無料
A PC、スマホ版の充実した取引ツール
B NISA口座で米国株の取引が可能

@ 米国株の取引手数料が、数量・金額にかかわらず無料

DMM株なら、米国株の取引手数料が数量・金額にかかわらず無料になります!

米国株に強いと言われていたSBI証券や楽天証券でも金額に対して「0.5%」の手数料がかかるので、これから米国株を始めたい方はDMM株一択でしょう。

しかし、取扱銘柄数はSBI証券や楽天証券に劣る「907銘柄」です。

メジャーな銘柄は一通り取り揃えていますが、マイナーな銘柄を取引したいという方は注意が必要です。

新規で取り扱う銘柄は随時受付していますので、今後も増加する予定です。

A PC、スマホ版の充実した取引ツール

「とにかく簡単に取引をしたい」「分析もしっかりやりたい」など個人の希望を叶えるために、PC版、スマホ版ツールそれぞれに2つのツールを用意しています。

高機能 シンプル
PC版ツール DMM株 PRO+ DMM株 STANDARD
スマホ版ツール DMM株 「ノーマルモード」 DMM株 「かんたんモード」

PC版ツール

PC版ツールには高機能な「DMM株 PRO+」と、Webブラウザ上で使える「DMM株 STANDARD」の2種類があります。

スマホ版ツール

スマホ版ツールは1つのアプリで2つのモードに切り替えすることができます。

簡単に株を選んだり売買したい場合は「かんたんモード」。PC版と同等のツールを使ってしっかりと分析したい場合は「ノーマルモード」を使いましょう。

B NISA口座で米国株の取引が可能

米国株の取引で、売却による利益や配当金を受け取る場合は2種類の税金がかかります。

しかし、DMM株の口座開設と同時に申し込める「NISA口座」で取引を行えば日本国内でかかる税金が0%になります!

日本での課税 米国での課税
売却による利益 20.315%
(NISA口座で0%)
0%
配当金 20.315%
(NISA口座で0%)
10%

NISA口座は日本に住んでいる20歳以上の方が開設できます。せっかく得た利益を無駄にしないために、NISA口座は忘れずに開設しましょう。

ちなみにですが、NISAのほかにも「つみたてNISA」という非課税制度もあります。
米国株は取引できませんが、非課税制度の一つとして紹介します。

NISA つみたてNISA
非課税になる期間 最長5年 最長20年
非課税になる年間投資額 120万円 40万円
投資できる商品 株、投資信託など 一部の投資信託のみ(約170銘柄)

20万円以上の取引なら業界最安値水準の取引手数料で、1つのアプリで国内株から米国株まで取引できます。
2019年からIPOにも力を入れ始めており、資金不要で申し込みができるので、IPOに当選したい方は必ず持っておくべき口座の一つです。

手数料
(1注文)
手数料
(1日定額)
信用取引 IPO
80円〜 0円〜
日経225ミニ 外国株 投資信託 特記事項
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